日本では初の試みとなった、NGOとG８サミット参加国シェルパ*¹との直接対話。「Civil 　G8 対話」に参加したNGOメンバー達に、今回の企画やシェルパ達の発言について、どの様な感想を持ったか聞いてみました。日本でこうした対話の場が持てたことは一歩前進と評価する声はあったものの、全体にシェルパの発言への失望は隠せず、洞爺湖サミットの成功を危ぶむ声も聞かれました。参加したNGOメンバーは、状況を少しでも好転させるため、サミット本番まで各国政府への働きかけを続けていく考えです。

◆ユルゲン・マイヤー氏（ドイツ環境と開発NGOフォーラム）

「今日の結果だけを見て悲観することはない。ドイツでも政府とNGOが対立するような状況があった。そうした時代を経て、ドイツでは、環境問題を実際に解決していくために、新しい市場を創るなどの対策に政府が取り組んだ。日本でも、市民にできることはいろいろあるが、政府にもまだまだたくさんやれることはある。そう思えば、日本の市民社会の努力も、明るい未来に通じていると思う。」

◆ステファニー・タンモア氏（グリーンピース・インターナショナル）

「予想していたことではあったが、シェルパ達の発言内容は非常に期待外れだった。地球温暖化対策について、各国のシェルパ達全員が、京都議定書の期限切れ*²の後、どの様な形で温室効果ガス排出削減を目指すのか、説明する責任があったと思う。しかし、彼らが語ったのは、『新興発展国（中国やインド、ブラジル）の削減の必要性』や、『強制力を伴わない自主的な削減の努力』といったことばかり。これでは洞爺湖サミットが成功するとはとても思えない」

◆プリュン・エフテル氏（メドゥサン・デュ・モンド「世界の医療団」日本支部）

「シェルパ達の発言に関しては、“GNI（国民総所得）の0.7％をODA（政府開発援助）に費やす”という約束*³が達成されそうにないということを問題にしたい。ただ、こうした場でNGO側の意見を聞いてもらったということは良かったし、この企画の目的は達したと思う。まだ、サミットまで2ヶ月あるが、メドゥサン・デュ・モンドとしては是非、途上国向けに基礎的な医療の無料化を実現してもらいたい。世界では、医療費が払えないがために、非常にたくさんの子どもや妊婦が亡くなっているが、当団体がハイチとニジェールで行った無料診療のプロジェクトが市民の健康を守る上で非常に効果的であることが実証され、両国での政策にも取り入れられることが決まった。基礎的な医療の無料化への支援は、前回のサミットでも合意されたことなのだが、その後進展がないので、今回は資金源など具体的な話を進めてもらいたい」

◆林達雄氏（ほっとけない世界の貧しさ）

「（G８参加国は）本当にアフリカを救おうという気があるのか？実は無いのではと疑っている。ここ最近、アフリカでの干ばつは、それまで農業が盛んで比較的豊かだった地域でも起きている。ただでさえ飢餓が深刻なアフリカへ地球温暖化がダメ押しするようなことになれば大変だ。20年後に、『もっと対策をとっておけば良かった』と後悔することにならなければいいが…日本の政策に関しては、口ではアフリカ支援とは言っているが、ODA大綱*⁴を見ても『アフリカ重視』の言葉はない。ニーズから言えば、アフリカは世界でも最も支援を必要をしていることを理解して欲しい。財政難もわかるが、それならば民間から資金を集めてファンドを作るとか、やれることはある。対案すら考えないのは無責任だ」

（志葉玲、佐藤直樹）

*¹ シェルパとは、首脳の指示の元、事前調整を行う各政府のサミット担当者のこと。

*²　京都議定書は、その期限が2012年までであり、その後の温室効果ガス削減に関しては、来年の国際会議によって具体的目標値や、削減方法が合意されるものと見られている。

*³ 2000年9月にニューヨークで開催された国連ミレニアム・サミットで合意された、貧困撲滅のための「ミレニアム開発目標」では、ODAを行うOECD（経済協力開発機構）加盟国は、その額を2015年までに国民総所得の0.7％へと引き上げると定められている。

*⁴ODA大綱とは、政府開発援助（ODA）に関する基本理念や重点事項などをまとめたもの。